地震大国日本に住まう以上、いつ大地震に見舞われてもおかしくはありません。
しかし、だからこそ日本には大地震にも耐えうる耐震基準とそれを実現する建築技術があります。
スマートライフでは耐震等級３という国の基準を標準仕様として採用していますが、
ここでは「耐震等級」というものについて、具体的にどのような内容の基準なのか、
そして、なぜ耐震等級３にする必要があるのかを詳しく解説します。
耐震等級とは？
「耐震等級」とは地震に対する建物の耐久力をランク分けする国の基準で、
「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」によって
耐震等級１、耐震等級２、耐震等級３の３つに分けられています。
耐震等級１は国が建築基準法で定める最低基準を満たしていることが条件で、
住宅を建築するのであれば必ずクリアしなければならない基準です。
耐震等級１の建物の耐震性を１．２５倍にしたものが耐震等級２の建物で、
耐震等級１の建物の耐震性を１．５倍にしたものが耐震等級３の建物です。
各等級の実際の耐震性能は？
耐震等級は高いに越したことはありませんが、
もちろん耐震性能を上げようと思えばその分費用がかかります。
耐震等級１で最低基準を満たしているなら十分じゃないのか、
と考える人もいるでしょう。
ここでは、耐震等級１～３の建物が実際にどれほどの耐震性能を持っているのか、
について見ていきましょう。
まず、耐震等級１、建築基準法の最低基準を満たす住宅として
国はこのような建物を想定しています。
- 数百年に一度程度発生する規模の地震による力に対して、倒壊・崩壊しない
- 数十年に一度程度発生する規模の地震による力に対して、損傷を生じない
数百年に一度程度発生する規模の地震とは震度６強～震度７の地震のことです。
数十年に一度程度発生する規模の地震とは震度５強の地震のことです。
つまり、「震度７でも倒壊・崩壊しない」というのが国の最低基準であり
一見すると最低基準を満たしているならそれで十分な気もします。
しかし、注意したいのは「崩壊・倒壊しない」という一文。
これは裏を返せば「崩壊・倒壊はしないが損傷はする」ということです。
地震によって壁が大きくひび割れた家や
傾いて今にも倒れそうな家を写真や映像で見たことはないですか？
これらの住宅は、崩壊・倒壊こそしていませんが
損傷が大きく、住宅としてこれまでどおり使い続けることはできません。
国が最低基準として定めているラインは
崩壊・倒壊しない、つまり「命が守られるかどうか」であり
「その家に住み続けられるかどうか」ではないわけですね。
そして、この基準をもとに耐震等級２が設定されています。
- 数百年に一度程度発生する規模の地震による力の１．２５倍の力に対して、倒壊・崩壊しない
- 数十年に一度程度発生する規模の地震による力の１．２５倍の力に対して、損傷を生じない
耐震等級３も同様です。
- 数百年に一度程度発生する規模の地震による力の１．５倍の力に対して、倒壊・崩壊しない
- 数十年に一度程度発生する規模の地震による力の１．５倍の力に対して、損傷を生じない
このような基準で耐震等級は定められています。
実際に、2016年に震度７の地震が２連続で発生した熊本地震でも
耐震等級３の建物に大きな被害はありませんでした。
「命が守られるかどうか」が最も重要であることは確かですが、
被災後にも住み続けられる家かどうかも大きな課題です。
これから新たな住宅を考えるならなおさら、ですよね。
スマートライフの住宅は耐震等級３が標準仕様
いろいろな考え方はありますが、
スマートライフの住宅は耐震等級３を標準仕様としています。
南海トラフ地震をはじめ、いつ大地震に見舞われるかわからない状況で
家づくりに携わる以上、耐震等級３の家をつくることは工務店の義務だと考えています。
それに、阪神淡路大震災を経験した神戸の地に、神戸の工務店が、
地震に弱い住宅を建てるのは先人たちにも申し訳が立ちませんよね。
また、耐震等級３の住宅だからといって大幅にコストがかかるわけでもなく
それどころか金融機関や税制の優遇を受けられたり、地震保険も安くなります。
結局のところ、耐震等級３の家をつくるのが、お客様の安心、安全を確保したうえで
長ーく、お得に住み続けてもらえる、というわけですね。
